取引所の売買立会は、午前立会(前場・ぜんば)と午後立会(後場・ごば)に分かれています。 前場、後場の最後の売買のことを「引け」といい、特に後場の引けを「大引け」といいます。 詳細表示
株価純資産倍率(Price Book-value Ratio)の略で、株価が割安か割高かを判断するための指標です。 株価が直前の本決算期末の「1株当たり純資産」の何倍になっているかを示す指標です。 詳細表示
株価収益率(Price Earnings Ratio)の略で、株価が割安か割高かを判断するための指標です。 株価が「1株当たりの当期純利益」の何倍になっているかを示す指標です。 詳細表示
上場銘柄が上場廃止基準に該当するおそれがある場合、または、発行者からの上場廃止申請の審査期間中の場合、投資家にその事実を周知するため、証券取引所により指定された銘柄のことです。 監理銘柄に指定された後に上場廃止基準に該当するおそれがなくなれば、監理銘柄の指定が外れ、再び通常銘柄として取引されます。 詳細表示
発注した株数の内、一部が約定することを「内出来」と言います。 例)100株単位の銘柄を500株買い注文→300株約定 内出来の場合の手数料計算については、こちらからご確認ください。 ※有効期限が週末、期間指定の場合、未約定分の注文は有効期限まで継続いたします。 詳細表示
株取引での逆指値注文等で、到達条件として事前に設定する価格のことをいいます。(逆指値条件のこと) 株価等が「トリガー価格」に到達した場合に、直ちに買いまたは売りの注文が市場に発注されます。 詳細表示
協同組織金融機関が自己資本の充実を図るため、協同組織金融機関の会員外から広く出資を募ることを目的として、「協同組織金融機関の優先出資に関する法律」に基づき発行されるものです。 優先出資制度においては、協同組織性を損なわないよう、優先出資証券の所有者は普通出資者総会における議決権を有しませんが、一方で優先的配当を受けることができ、かつ、優先的残余財産分配請求権を有しています。 ※当... 詳細表示
株式取引において、1日で変動できる株価の上・下限を制限したものです。 証券取引所が、投資家を保護する目的で、株価の極端な暴落や高騰を避けるために設定されています。 前日の終値又は最終気配値段などを基準として、株価の価格帯により設定価格は異なります。 詳細表示
日々公表銘柄とは、信用取引の過度の利用を未然に防止するために、毎日、信用取引残高の公表を行っている銘柄です。 信用取引に関する規制措置を実施している銘柄ではありませんが、注意する必要がございます。 証券取引所は、信用取引が過熱しないように、一定の水準を超えた銘柄は「日々公表銘柄」に指定して、注意喚起しています。 詳細表示
受渡とは株式などの売買が成立した際に、売買代金を決済することをいいます。 株式の取引の場合、受渡は約定(やくじょう)した当日ではなく、2営業日後になります。 この日を約定日に対して受渡日といいます。 詳細表示
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