オプションの条件がインザマネーになっていたとしても権利行使が行えない可能性があるのは、店頭バイナリーオプション取引の場合、金融商品取引業者等が破たんした場合である。

○ 金融商品取引業者等が破たんすると、オプションの条件がインザマネーになっていたとしても、権利行使を行えなくなる可能性があります。 詳細表示

原資産価格が下落すると、オプションの価格は高くなるのは、プットオプション（原資産を売る権利）の場合である。

○ プットオプション（原資産を売る権利）の場合、原資産価格が下落すると本源的価値（本質的価値）が高くなりますので、オプションの価格は高くなり、原資産価格が上昇すると本源的価値（本質的価値）が低くなりますので、オプションの価格は低くなります。 詳細表示

「アウトオブザマネー」とは、コールオプションでは、原資産の価格が権利行使価格を下回っている状態のことをいう。

○ 「アウトオブザマネー」とは、オプションの権利行使を行った場合の損益がマイナスの状態のことです。 コールオプションでは、原資産の価格が権利行使価格を下回っている状態、プットオプションでは、原資産の価格が権利行使価格を上回っている状態のことをいいます。 詳細表示

オプションを買った場合には、必ず権利行使をする必要がある。

× オプションの買い手は、権利行使期日において、その権利を必ず行使しなければならないということはなく、その権利を放棄することもできます。 また、オプションの買い手は、権利行使を行わない場合であっても、オプションの売り手にオプション料（プレミアム）を支払わなければなりません。 詳細表示

外国為替市場のように常にオプションの価格を提示している市場がないため、店頭通貨オプションの価格は、複数の要素に基づき計算され、基本的には相対取引で価格は決定される。

○ 店頭通貨オプションには、外国為替市場のように常にオプションの価格を提示している市場がないため、各取扱金融商品取引業者が複数の要素に基づく計算値を提示しており、基本的には相対取引で価格が決定されます。 詳細表示

オプションの理論価格の計算に用いられるボラティリティのうち、「インプライドボラティリティ」とは、原資産に対する過去の変動率の実測値に基づくボラティリティのことをいう。

× オプションの理論価格の計算に用いられるボラティリティには、「ヒストリカルボラティリティ」と「インプライドボラティリティ」の2種類があります。 ヒストリカルボラティリティ：　原資産に対する過去の変動率の実測値に基づくボラティリティのことです。 インプライドボラティリティ：　原資産に対する将来の変動率を予測したボラティリティのことです。 詳細表示

オプション取引では、原資産価格の変化に対するオプション価値の変動割合のことを「デルタ」という。

○ オプション取引でいう「デルタ」とは、原資産の変動に対して、オプションの価値がどの程度変動するかを示す指標です。これは「市場感応度」を示すものであり、原資産価格が変化する場合に、オプションの価値（＝プレミアム＝オプション料）がどの程度変化するかを計測するものです。 詳細表示

「ブラック・ショールズ・モデル」は、オプションの理論価格を算出する理論式として広く用いられている。

○ オプションの理論価格を算出する代表的なモデルには、「ブラック・ショールズ・モデル」があります。このモデルでは、原資産価格、権利行使価格、ボラティリティ（相場変動率）、権利行使期間（期限までの残存時間）、金利が価格を構成する要素になっています。当社の外為オプション取引の取引価格も、「ブラック・ショールズ・モデル」を修正した計算モデルに基づいて算出されます。 詳細表示

コールオプションを買った場合の損益分岐点は、権利行使価格に原資産１単位当たりのオプション料（プレミアム）を加算した価格である。

○ コールオプションを買った場合、権利行使価格に原資産1単位当たりのオプション料（プレミアム）を加算した価格のときに権利行使ができれば、オプション料を含めた差し引き損益がゼロになりますので、その価格が損益分岐点となります。 詳細表示

プットオプションを買った場合の損益分岐点は、権利行使価格から原資産１単位当たりのオプション料（プレミアム）を減算した価格である。

○ プットオプションを買った場合、権利行使価格に原資産1単位当たりのオプション料（プレミアム）を減算した価格で権利行使ができれば、オプション料を含めた差し引き損益がゼロになりますので、その価格が損益分岐点となります。 詳細表示