オプションの条件がインザマネーになっていたとしても権利行使が行えない可能性があるのは、店頭バイナリーオプション取引の場合、金融商品取引業者等が破たんした場合である。

○ 金融商品取引業者等が破たんすると、オプションの条件がインザマネーになっていたとしても、権利行使を行えなくなる可能性があります。 詳細表示

ユーロ/米ドルのバイナリーオプションのうち、オプション料（プレミアム）やペイアウトの支払・受取が円で行われる仕組みとなっているものは、米ドル建てで算出された受渡金額を円に換算して金額を確定している。

○ 円以外の通貨ペアを原資産（取引の対象となる資産）とするバイナリーオプションであって、オプション料（プレミアム）やペイアウトの支払・受取が円で行われるものは、対象とする通貨ペアによる受渡金額を算出したのち、円換算するための計算をして金額を確定する仕組みとなっています。 このようなオプションでは、外貨建てで算出した受渡金額を円換算するときに為替リスクを負うことになります。 詳細表示

「バイナリーオプション」とは、権利行使期日（満期）において、原資産（取引の対象となる資産）の価格があらかじめ定めた条件を満たした場合、あらかじめ定めた金額（ペイアウト）を受け取ることのできる権利である。

○ 「バイナリーオプション」は、権利行使期日の原資産（取引の対象となる資産）の価格があらかじめ定めた条件を満たした場合、あらかじめ定めた一定額のペイアウトを受け取ることのできる権利です。原資産を売買する権利ではありません。 詳細表示

権利行使価格1米ドル100円、ペイアウト額1,000円の米ドル／円のバイナリープットオプション（円高になればペイアウトを受け取る権利）を400円で買った場合、判定価格が1米ドル98円となれば1,000円のペイアウトを受け取ることができる。

○ 「米ドル／円のバイナリープットオプション」は、判定価格が権利行使価格に対して円高になった場合にペイアウトを受け取る権利です。 このケースでは、判定価格が権利行使価格よりも円高となっているため、オプションの買い手はペイアウトを受け取ることができます。 詳細表示

一般社団法人金融先物取引業協会に所属する金融商品取引業者は、顧客が冷静な判断の下に取引できるよう環境整備に努めるために、店頭通貨バイナリーオプション取引における顧客全体の損益結果をまとめ、自社のホームページにおいて情報を公開している。

○ 平成25年7月18日に一般社団法人金融先物取引業協会が「個人向け店頭バイナリーオプション取引業務取扱規則」等を制定しました。 同規則等では、同協会に所属する金融商品取引業は、店頭通貨バイナリーオプション取引におけるお客様全体の損益結果をまとめ、自社のホームページにて情報を公開し、お客様が冷静な判断の下に取引できるよう環境整備に努めることが求められています。 同規則等の詳... 詳細表示

インザマネーのバイナリーオプションの価格は、一般的に、ペイアウト額を上回ることはない。

○ ペイアウト額はバイナリーオプションの最大価値であるため、バイナリーオプションの価格がペイアウト額を上回ることはありません。 詳細表示

インザマネーのとき、残存期間が長くなるほどバイナリーオプション価格は低くなるのは、バイナリーオプションとプレーンオプションの相違点である。

○ インザマネーのバイナリーオプションは、残存期間が長くなるほどペイアウトを受け取る確率が低くなるため、オプションの価格は低くなります。 詳細表示

店頭通貨バイナリーオプション取引では、特別の取り決めがなされる場合を除き、契約成立（約定）後にクーリング・オフ（契約の解除）を行うことはできない。

○ 特別の取り決めがなされる場合を除き、店頭通貨バイナリーオプション取引契約成立（約定）後においてクーリング・オフ（契約の解除）を行うことはできません。 詳細表示

オプションを買った場合には、必ず権利行使をする必要がある。

× オプションの買い手は、権利行使期日において、その権利を必ず行使しなければならないということはなく、その権利を放棄することもできます。 また、オプションの買い手は、権利行使を行わない場合であっても、オプションの売り手にオプション料（プレミアム）を支払わなければなりません。 詳細表示

原資産価格が下落すると、オプションの価格は高くなるのは、プットオプション（原資産を売る権利）の場合である。

○ プットオプション（原資産を売る権利）の場合、原資産価格が下落すると本源的価値（本質的価値）が高くなりますので、オプションの価格は高くなり、原資産価格が上昇すると本源的価値（本質的価値）が低くなりますので、オプションの価格は低くなります。 詳細表示