権利行使時点の原資産価格であり、権利行使価格と比較してペイアウトの有無を判断するための価格を「判定価格」という。

○ 「判定価格」とは、権利行使時点の原資産価格であり、権利行使価格と比較し、ペイアウトの有無を判断する価格のことをいいます。 詳細表示

店頭通貨バイナリーオプション取引の利益は、個人投資家の場合、課税対象となる。

○ 個人投資者の場合、FX取引と同じように、店頭通貨バイナリーオプション取引の利益も課税対象となります。 詳細表示

店頭通貨バイナリーオプション取引では、特別の取り決めがなされる場合を除き、契約成立（約定）後にクーリング・オフ（契約の解除）を行うことはできない。

○ 特別の取り決めがなされる場合を除き、店頭通貨バイナリーオプション取引契約成立（約定）後においてクーリング・オフ（契約の解除）を行うことはできません。 詳細表示

権利行使価格、権利行使期間が同一のヨーロピアンタイプとアメリカンタイプのオプションでは、ヨーロピアンタイプの方がオプション価格が低い。

○ 権利行使価格、権利行使期間が同一のヨーロピアンタイプ（権利行使期限においてのみ権利行使が可能なオプション）とアメリカンタイプ（権利行使期間中いつでも権利行使が可能なオプション）のオプションを比べた場合、行使する期日を自由に選択できるアメリカンタイプの方が価格が高くなります。 詳細表示

オプション取引のリスク管理をするためには、オプション価格に影響を与える各要素の変化とオプション価格の変化の関係を理解する必要がある。ここでいう「各要素」には、原資産の価格、権利行使価格、権利行使期限までの期間の長さ、ボラティリティ、金利が挙げられる。

○ オプション価格は、原資産価格、原資産の価格、権利行使価格、権利行使期限までの期間の長さ、ボラティリティ、金利によって決定されるため、それらの要素に変化があればオプション価格も変動します。従って、リスク管理にはそれぞれの要素とオプションの価格決定の関係性を理解する必要があります。 詳細表示

インザマネーのとき、残存期間が長くなるほどバイナリーオプション価格は低くなるのは、バイナリーオプションとプレーンオプションの相違点である。

○ インザマネーのバイナリーオプションは、残存期間が長くなるほどペイアウトを受け取る確率が低くなるため、オプションの価格は低くなります。 詳細表示

オプション取引では、原資産価格の変化に対するオプション価値の変動割合のことを「デルタ」という。

○ オプション取引でいう「デルタ」とは、原資産の変動に対して、オプションの価値がどの程度変動するかを示す指標です。これは「市場感応度」を示すものであり、原資産価格が変化する場合に、オプションの価値（＝プレミアム＝オプション料）がどの程度変化するかを計測するものです。 詳細表示

原資産価格が100円のとき、権利行使価格90円のコールオプションの価格（価値）が25円だとすると、このコールオプションの本源的価値（本質的価値）は10円、時間的価値は15円である。

○ 本源的価値（本質的価値）とは、オプションの権利行使を行ったときに得られる価値であり、原資産価格－権利行使価格＝100円-90円＝10円　となります。 また、時間的価値は、将来の価格変動によって利益が得られるかもしれないという期待に対する価値ですが、オプションの価格（価値）＝本源的価値＋時間的価値　となりますので、時間的価値＝25円－10円＝15円　となります。 詳細表示

「ブラック・ショールズ・モデル」は、オプションの理論価格を算出する理論式として広く用いられている。

○ オプションの理論価格を算出する代表的なモデルには、「ブラック・ショールズ・モデル」があります。このモデルでは、原資産価格、権利行使価格、ボラティリティ（相場変動率）、権利行使期間（期限までの残存時間）、金利が価格を構成する要素になっています。当社の外為オプション取引の取引価格も、「ブラック・ショールズ・モデル」を修正した計算モデルに基づいて算出されます。 詳細表示

一般社団法人金融先物取引業協会の規則では、同協会に所属する金融商品取引業者がバイナリーオプションを取り扱う場合、取引期間を2時間以上に設定し、取引期間中は原則として自由に取引できるようしなければならないことなどが定められている。

○ 平成25年7月18日に、一般社団法人金融先物取引業協会が「個人向け店頭バイナリーオプション取引業務取扱規則」等を制定しました（完全施行は平成25年12月1日）。 同規則等では、バイナリーオプションの取引期間は2時間以上に設定し、取引期間中は原則として自由に取引できるようにすることが規定されています。 また、判定時刻の間隔を原則として2時間以上とすることや、FX取引と同様... 詳細表示