オプションの条件がインザマネーになっていたとしても権利行使が行えない可能性があるのは、店頭バイナリーオプション取引の場合、金融商品取引業者等が破たんした場合である。

○ 金融商品取引業者等が破たんすると、オプションの条件がインザマネーになっていたとしても、権利行使を行えなくなる可能性があります。 詳細表示

通貨関連バイナリーオプションでショートポジション（オプションの売りポジション）を保有する場合には、あらかじめ必要証拠金を業者に預託する必要があり、取引が成立した後に証拠金が不足した場合は追加証拠金を業者に預託する必要がある。

○ 通貨関連バイナリーオプションのショートポジションは、あらかじめ必要証拠金を業者に預託して取引を行い、取引が成立した後に証拠金が不足した場合には追加証拠金を業者に預託する必要があります。 詳細表示

権利行使時点の原資産価格であり、権利行使価格と比較してペイアウトの有無を判断するための価格を「判定価格」という。

○ 「判定価格」とは、権利行使時点の原資産価格であり、権利行使価格と比較し、ペイアウトの有無を判断する価格のことをいいます。 詳細表示

オプションを買った場合には、必ず権利行使をする必要がある。

× オプションの買い手は、権利行使期日において、その権利を必ず行使しなければならないということはなく、その権利を放棄することもできます。 また、オプションの買い手は、権利行使を行わない場合であっても、オプションの売り手にオプション料（プレミアム）を支払わなければなりません。 詳細表示

オプションの買い手の権利行使に対して、オプションの売り手はその決済を拒否することができる。

× オプションの売り手は、買い手からオプション料を受け取る代わりに、権利行使期日には必ず買い手の権利行使に応じなければならない義務を負います。 詳細表示

外国為替市場のように常にオプションの価格を提示している市場がないため、店頭通貨オプションの価格は、複数の要素に基づき計算され、基本的には相対取引で価格は決定される。

○ 店頭通貨オプションには、外国為替市場のように常にオプションの価格を提示している市場がないため、各取扱金融商品取引業者が複数の要素に基づく計算値を提示しており、基本的には相対取引で価格が決定されます。 詳細表示

権利行使期限までの期間が短いオプションの場合、オプションの価格を形成するそれぞれの要素（原資産の価格、権利行使価格、権利行使期限までの期間の長さ、ボラティリティ、金利）はオプションの権利行使期限まで一定であるので、オプション取引のリスクを管理するときには、特に考慮する必要はない。

× オプションの価格を形成する要素には、原資産の価格、権利行使価格、権利行使期限までの期間の長さ、ボラティリティ、金利があり、それらの要素に変化があればオプションの価格も変化します。したがって、オプション取引のリスクを管理していくためには、それぞれの要素の変化とオプション価格の変化の関係を理解する必要があります。 詳細表示

外為オプション取引（バイナリーオプション）で両建ては可能ですか？

両建取引は経済合理性を欠く取引であり、お客様保護の観点から両建取引に該当する注文はお受けできません。 以下が両建取引となるパターンとなります。 同一の権利行使価格において円高・円安（対ドル通貨ペアの場合はドル高・ドル安）のオプションを両方購入する。 ※別の権利行使価格、別通貨ペアや別回号の両建は取引可能です。 詳細については、こちらをご確認ください。 詳細表示

「バイナリーオプション」とは、権利行使期日（満期）において、原資産（取引の対象となる資産）の価格があらかじめ定めた条件を満たした場合、あらかじめ定めた金額（ペイアウト）を受け取ることのできる権利である。

○ 「バイナリーオプション」は、権利行使期日の原資産（取引の対象となる資産）の価格があらかじめ定めた条件を満たした場合、あらかじめ定めた一定額のペイアウトを受け取ることのできる権利です。原資産を売買する権利ではありません。 詳細表示

全てのバイナリーオプションは、オプションの満期のみを権利行使時刻として定めており、満期時点で自動的に権利行使が行われ、オプションの買い手にペイアウトが支払われる。

× バイナリーオプションには、満期にインザマネー（権利行使により利益が出る状態）となっている場合に限り、オプションの買い手にペイアウトが支払われるシンプルなバイナリーオプションがあります。 その他には、レンジバイナリーオプション（権利行使価格が1つではなくレンジとなっているもの）やワンタッチ・バイナリーオプション（満期までに一度でも権利行使価格に達した場合にペイアウトが支払われる... 詳細表示