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よくあるご質問

閲覧の多いよくあるご質問

『 取引ルール 』 内のFAQ

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  • 株式CFDで取扱廃止が決定された銘柄を保有していた場合どうなりますか?

    株式CFD取引には、原則として決済期日がありませんが、取扱廃止が決定した場合は、最終清算日が設定されます。 廃止銘柄について、最終清算日までにお客様が反対売買による決済を行わなかった建玉は、証券CFD取引約款第9条第3項に基づき、最終清算日の取引時間終了後に最終清算価格により自動的に決済させていただきます。 詳細表示

    • No:410
    • 公開日時:2016/04/08 13:50
    • 更新日時:2021/11/25 15:41
  • ミニCFD(0.1単位での取引)の注文方法を教えてください。

    ミニCFDでの注文は取引数量を0.1単位で入力お願いいたします。 ※0.1~0.9までがミニCFD(0.1単位での取引)取引となります。 詳細表示

    • No:9580
    • 公開日時:2023/09/08 16:00
  • CFD取引において受渡しによる決済は可能ですか?

    当社では、外貨入出金及び外貨調達(受渡し)は受け付けておりません。 そのため当社のCFD取引では「現受け」「現渡し」での決済を行うことができません。 詳細表示

    • No:8687
    • 公開日時:2021/09/01 11:02
  • 有価証券(株式等)をCFD取引の証拠金の代わりとして預けることは可能ですか?

    できません。 CFD取引の証拠金は、当社では「現金(日本円)のみ」となっています。 詳細表示

    • No:8700
    • 公開日時:2016/04/08 13:50
    • 更新日時:2022/11/10 09:26
  • CFD取引の受渡日について教えてください。

    受渡日とは決済した売買代金の受渡しが行われる日のことです。 当社では約定後の最初に到来するニューヨーククローズを受渡日としています。 ※ニューヨーククローズは、日本時間の午前7:00/米国標準時(午前6:00/夏時間時)でございます。 詳細表示

    • No:435
    • 公開日時:2016/04/08 13:51
    • 更新日時:2022/04/28 14:36
  • CFD取引では決済後の損益はいつ現金残高に反映されますか?

    当社CFD取引では、約定後の最初に到来するニューヨーククローズを受渡日としているため、決済した日の翌営業日に「現金残高」に反映されます。 ※ニューヨーククローズは、日本時間の午前7:00/米国標準時(午前6:00/夏時間時)でございます。 なお、決済後の損益は、「取引余力」には即時に反映されます。 詳細表示

    • No:378
    • 公開日時:2016/04/08 13:50
  • CFD取引で原資産となる株式に株式交換や合併があった場合、どうなりますか。

    参照原資産が「ETF(株価指数連動型)」、「ハイレバレッジ型ETF、ETN」、「REIT型ETF」および「株式」の銘柄は、 参照原資産市場にて分割、併合(コーポレートアクション)が発生することがあります。 その場合、売買単位の整数倍か、あるいは非整数倍かによって処理方法が異なります。 詳細はこちらをご確認ください。 詳細表示

    • No:834
    • 公開日時:2019/07/10 16:23
    • 更新日時:2022/07/14 13:47
  • CFD取引の手数料について教えてください。

    CFD取引では、取引手数料、ロスカット発生時ならびに追加証拠金制度による強制決済執行時の手数料、最終清算価格による強制決済時の手数料は無料です。 詳細表示

    • No:449
    • 公開日時:2016/04/08 13:51
    • 更新日時:2021/12/10 14:26
  • CFD取引で取引規制が実施される可能性はありますか

    ございます。 CFDの参照原資産の相場状況を勘案し、お客様のリスク管理の観点から当社で判断のうえ規制を実施いたします。 CFDの参照原資産が上場されている取引所等の規制により、参照原資産の取引に規制が設けられた場合や、株式CFDが参照する株式の発行体の資本政策や企業活動などが株価形成に重大な影響を与える可能性があると当社が判断した場合、CFDの新規取引を停止するこ... 詳細表示

    • No:3233
    • 公開日時:2020/03/19 14:07
    • 更新日時:2021/12/02 14:30
  • CFD取引で原資産となる株式に分割があった場合、どうなりますか。

    参照原資産が「ETF(株価指数連動型)」、「ハイレバレッジ型ETF、ETN」、「REIT型ETF」および「株式」の銘柄は、 参照原資産市場にて分割、併合(コーポレートアクション)が発生することがあります。 その場合、売買単位の整数倍かあるいは非整数倍かによって処理方法が異なります。 詳細は、こちらをご確認ください。 詳細表示

    • No:636
    • 公開日時:2019/07/11 11:10
    • 更新日時:2022/06/10 15:02

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