オプションを買った場合、損失はオプション料（プレミアム）に限定される一方で、利益はオプション料の数倍となる可能性がある。しかし、オプションを売った場合には、オプション料を受け取ることができるものの、損失はオプション料の数倍以上となる可能性がある。

○ オプションのレバレッジ効果により、オプションの買い手は、オプション料（プレミアム）に比べ数倍の利益が得られる可能性がありますが、損失はオプション料（プレミアム）に限られます。 逆に、オプションの売り手は、利益がオプション料（プレミアム）に限られますが、損失はオプション料（プレミアム）の数倍以上となる可能性があります。 詳細表示

オプションを買った場合には、必ず権利行使をする必要がある。

× オプションの買い手は、権利行使期日において、その権利を必ず行使しなければならないということはなく、その権利を放棄することもできます。 また、オプションの買い手は、権利行使を行わない場合であっても、オプションの売り手にオプション料（プレミアム）を支払わなければなりません。 詳細表示

個人向け店頭通貨関連バイナリーオプション取引を取り扱う場合、一般社団法人金融先物取引業協会に所属する金融商品取引業者は、自社が決定する判定価格について、ミスや作為的な操作が行われていないか自らするほか、第三者の提供するレートデータを用いる場合でも、データに誤りがないかを点検することが求められている。

○ 平成25年7月18日に一般社団法人金融先物取引業協会が「個人向け店頭バイナリーオプション取引業務取扱規則」等を制定しました。 同規則等では、同協会に所属する金融商品取引業が個人向け店頭通貨関連バイナリーオプション取引を取り扱う場合、自社が決定する判定価格について、ミスや作為的な操作が行われていないか自ら点検するほか、第三者の提供するレートデータを用いる場合でも、データに誤りが... 詳細表示

「アットザマネー」とは、オプションの権利行使を行った場合の損益がゼロの状態のことをいう。

○ 「アットザマネー」とは、オプションの権利行使を行った場合の損益がゼロの状態のことであり、コールオプション、プットオプション共に、原資産の価格が権利行使価格と同じ状態のことをいいます。 詳細表示

バイナリーオプションを利用したヘッジは、ヘッジ対象資産の損失の全てを補うには向いてないが、一部を補うには有効である。

○ バイナリーオプションでは、原資産の想定元本額が明示されていないため、ヘッジ対象資産の元本額に合わせてヘッジを行うことがてきません。 したがって、バイナリーオプションを利用して原資産のヘッジを行う場合には、ヘッジ対象資産の損失の一部を補うものとしてヘッジを行う必要があります。 詳細表示

「バイナリーコールオプション」を買った場合、判定時刻に原資産価格が権利行使価格よりも上昇していればペイアウトを受け取ることができる。

○ 「バイナリーコールオプション」を買った場合、判定時刻に原資産価格が権利行使価格よりも上昇していればペイアウトを受け取ることができます。 詳細表示

ペイアウト1,000円のバイナリーコールオプションを300円で売り、判定の結果、権利行使条件が満たされた場合には、オプションの買い手に対するペイアウトとして1,000円を支払わなければならない。オプションの売り手の損益は、買い手から受け取ったオプション料（プレミアム）300円との差し引きで700円の損失となる。

○ バイナリーコールオプションを売り、判定の結果、権利行使条件が満たされた場合には、オプションの買い手に対してペイアウトを支払わなければなりません。 たとえば、ペイアウトが1,000円、オプション料（プレミアム）が300円であった場合、オプションの売り手の損益は、オプションの買い手から受け取ったオプション料300円との差し引きで、700円の損失となります。 詳細表示

「オプション」とは、将来の特定の期日において、あらかじめ定めた価格によって原資産（取引の対象となる資産）を買う（または売る）ことができる権利のことである。

○ 「オプション取引」とは、「ある商品を将来の特定期日に、特定の価格で買う権利、または売る権利を売買する取引」のことです。 買う権利のことを「コール」、売る権利のことを「プット」といい、特定の期日のことを「権利行使期日」または「満期日」、特定の価格のことを「権利行使価格」といいます。 オプションの買い手は、将来の特定期日（権利行使期日）に必ずその権利を行使しなければならない... 詳細表示

権利行使期限までの期間が短いオプションの場合、オプションの価格を形成するそれぞれの要素（原資産の価格、権利行使価格、権利行使期限までの期間の長さ、ボラティリティ、金利）はオプションの権利行使期限まで一定であるので、オプション取引のリスクを管理するときには、特に考慮する必要はない。

× オプションの価格を形成する要素には、原資産の価格、権利行使価格、権利行使期限までの期間の長さ、ボラティリティ、金利があり、それらの要素に変化があればオプションの価格も変化します。したがって、オプション取引のリスクを管理していくためには、それぞれの要素の変化とオプション価格の変化の関係を理解する必要があります。 詳細表示

オプション取引では、原資産価格の変化に対するオプション価値の変動割合のことを「デルタ」という。

○ オプション取引でいう「デルタ」とは、原資産の変動に対して、オプションの価値がどの程度変動するかを示す指標です。これは「市場感応度」を示すものであり、原資産価格が変化する場合に、オプションの価値（＝プレミアム＝オプション料）がどの程度変化するかを計測するものです。 詳細表示