ペイアウト1,000円のバイナリーコールオプションを300円で買い、判定の結果、権利行使条件が満たされた場合には、ペイアウトとして1,000円を受け取ることができ、支払ったオプション料（プレミアム）を差し引いた利益は700円となる。

○ バイナリーコールオプションを買い、判定の結果、権利行使条件が満たされた場合にはペイアウトを受け取ることができます。 たとえば、300円のオプション料（プレミアム）を支払ってオプションを購入し、判定の結果、1,000円のペイアウトを受け取ることができた場合には、支払ったオプション料を差し引いた利益は700円となります。 詳細表示

一般社団法人金融先物取引業協会の規則では、同協会に所属する金融商品取引業者がバイナリーオプションを取り扱う場合、買付または売付したバイナリーオプションを判定時刻より前に反対売買により決済できるようにすることとされている。

○ 平成25年7月18日に一般社団法人金融先物取引業協会が「個人向け店頭バイナリーオプション取引業務取扱規則」等を制定しました。 同規則等では、買付または売付したバイナリーオプションは、反対売買により、判定時刻より前に決済できるようにすることが規定されています。 また、取引期間は2時間以上に設定し、取引期間中は原則として自由に取引できるようにすること、判定時刻の間隔を原則と... 詳細表示

原資産価格が下落すると、オプションの価格は高くなるのは、プットオプション（原資産を売る権利）の場合である。

○ プットオプション（原資産を売る権利）の場合、原資産価格が下落すると本源的価値（本質的価値）が高くなりますので、オプションの価格は高くなり、原資産価格が上昇すると本源的価値（本質的価値）が低くなりますので、オプションの価格は低くなります。 詳細表示

米ドル／円のバイナリーオプションにおいて、「バイナリーコールオプション」とは、円安になればペイアウトを受け取る権利のことをいう。

○ 「通貨バイナリーオプション」のうち、例えば米ドル／円を原資産として、円安になればペイアウトを受け取る権利のことは、米ドル／円の「バイナリーコールオプション」と呼び、円高になればペイアウトを受け取る権利のことは、米ドル／円の「バイナリープットオプション」と呼びます。 詳細表示

原資産価格が100円のとき、権利行使価格90円のコールオプションの価格（価値）が25円だとすると、このコールオプションの本源的価値（本質的価値）は10円、時間的価値は15円である。

○ 本源的価値（本質的価値）とは、オプションの権利行使を行ったときに得られる価値であり、原資産価格－権利行使価格＝100円-90円＝10円　となります。 また、時間的価値は、将来の価格変動によって利益が得られるかもしれないという期待に対する価値ですが、オプションの価格（価値）＝本源的価値＋時間的価値　となりますので、時間的価値＝25円－10円＝15円　となります。 詳細表示

プレーンオプションの価格は、原資産のボラティリティ（価格変動率）が高いほど高くなる。

○ 「ボラティリティ」とは、原資産の価格変動率のことです。プレーンオプションの場合は原資産の価格変動が大きくなるとボラティリティは上昇し、オプションが権利行使される可能性が高くなりますので、オプションの価格（価値）は高くなります。 オプションの価格（価値）は、コールオプションでもプットオプションでも、ボラティリティが上昇すれば上昇し、ボラティリティが下落すれば下落します。 オプショ... 詳細表示

バイナリーオプションを買った場合の最大損失額はオプション料（プレミアム）となる。バイナリーオプションを売った場合には、ペイアウト額からオプション料（プレミアム）を差し引いた額が最大損失額となる。

○ バイナリーオプションの買い手は、権利行使できなければオプション料（プレミアム）が損失となりますが、最大損失額はオプション料（プレミアム）に限定されます。 一方、バイナリーオプションの売り手は、買い手からオプション料（プレミアム）を受け取ることができますが、権利行使された場合にはペイアウト額を支払わなければならないため、ペイアウト額からオプション料（プレミアム）を差し引いた額が... 詳細表示

オプションの買い手が権利行使を放棄した場合でも、オプションの売り手は買い手にオプション料（プレミアム）を返す必要はない。

○ オプションの売り手は、買い手が権利行使を放棄した場合でも、買い手からオプション料（プレミアム）を受け取ることができます。オプションの買い手は、権利行使を放棄した場合でも、売り手にオプション料（プレミアム）を支払わなければなりません。 詳細表示

店頭通貨バイナリーオプション取引の損益は、日本国内で取引をした個人投資者の場合、FX取引や有価証券関連店頭オプション取引の損益と通算することができない。

× 日本国内で取引をした個人のお客様の場合、店頭通貨バイナリーオプション取引の損益は、FX取引や有価証券関連店頭オプション取引の損益と通算することができます。 詳細表示

個人向け店頭通貨関連バイナリーオプション取引を取り扱う場合、一般社団法人金融先物取引業協会に所属する金融商品取引業者は、自社が決定する判定価格について、ミスや作為的な操作が行われていないか自らするほか、第三者の提供するレートデータを用いる場合でも、データに誤りがないかを点検することが求められている。

○ 平成25年7月18日に一般社団法人金融先物取引業協会が「個人向け店頭バイナリーオプション取引業務取扱規則」等を制定しました。 同規則等では、同協会に所属する金融商品取引業が個人向け店頭通貨関連バイナリーオプション取引を取り扱う場合、自社が決定する判定価格について、ミスや作為的な操作が行われていないか自ら点検するほか、第三者の提供するレートデータを用いる場合でも、データに誤りが... 詳細表示